Recruitment

教職員募集

  • 教職員募集
  • 契約職員・パート職員等

高度計測技術実践センター 准教授または講師の募集について
応募締切:令和6年11月15日(金) - 公開開始:令和6年7月26日 -

募集中

応募締切:令和6年11月15日(金)必着

所  属

未来材料・システム研究所 附属高度計測技術実践センター 電子顕微鏡計測部

募集内容

[職務内容(業務内容、担当科目等)]
(雇入れ直後)
 名古屋大学未来材料・システム研究所では、高度計測技術実践センターにおける研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて、准教授または講師1名の募集を行います。
 当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。高度計測技術実践センターでは、附属超高圧電子顕微鏡施設および先端技術共同研究施設を核に計測技術の開拓、高度化ならびにそれらの技術を駆使した材料科学の研究を推進するとともに、21世紀のものづくりを主導する人材の育成に注力しています。

 

募集する研究領域
持続発展可能な資源循環型社会を実現するために、環境と調和する様々な省エネルギー・創エネルギー材料などの開発が求められています。本募集では、電子顕微鏡を利用した高度な新規計測・分析技術を開拓でき、ナノ領域の計測技術の研究を推進できる人材を募集します。
なお、名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]  准教授または講師・1名

[着任時期]  2025年4月1日

募集研究
分  野

大分類 : 物理工学
小分類 : 物性物理学、電子線物理学

勤務形態

常勤(任期無)(研究プロジェクト期間は5〜10年)

応募資格

[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等の詳細]
① 博士の学位を有すること。
② 上記募集領域の研究に対して十分な実績、熱意、意欲を持っていること。独自の計測技術によって新たな学術領域を確立し牽引いただけること。
③ 自身の専門分野を中心にしながら所内外プロジェクトでの共同研究が可能なこと。
④ 附属高度計測技術実践センターおよび附属超高圧電子顕微鏡施設の運営に積極的に関わって頂けること。
⑤ 工学部物理工学科、工学研究科応用物理学専攻の運営に協力し、学部および大学院の講義・研究指導ができること。

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。

応募期間

応募開始日から2024年11月15日(金)必着

応募・選考
結果通知
連 絡 先

[応募方法(提出書類の送付先)]
1.履歴書(書式自由、写真貼付、電話番号および電子メールアドレスを含む連絡先記載)
2.研究業績リスト(①査読付き原著論文、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦招待講演、⑧外部資金獲得実績(代表のみ記載)、⑨学会活動を含む社会貢献に分けて記載)[共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。]
3.主な論文5編以内(上記2.研究業績リストに※印を付すこと。)
4.これまでの教育・研究の概要(任意形式でA4用紙3ページ以内)
5.着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画(任意形式でA4用紙3ページ以内、研究プロジェクト期間は5〜10年)
6.着任後の教育研究に関する抱負
7.所見を求めうる方(2名)の氏名、所属、連絡先

 

書類送付先
〒464-8601
名古屋市千種区不老町 名古屋大学未来材料・システム研究所 所長  内山 知実 宛
※簡易書留で「高度計測技術実践センター教員応募書類在中」と朱書きのこと。応募書類はプリントアウトしたもの1部およびそれをPDF形式のファイルにしてUSBメモリに格納して提出すること。

 

問合わせ先
名古屋大学未来材料・システム研究所
高度計測技術実践センター センター長 武藤 俊介
電子メール smuto*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
電話  052-789-5200
ウェブサイト https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

 

[選考内容(選考方法、採否の決定)]
・書類選考の上、面接を実施します。
・面接実施者については、電話で連絡を行います。

そ の 他

・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

システム創成部門(工学部電気電子情報工学科,工学研究科情報・通信工学専攻兼務) 助教の募集について
応募締切:令和6年9月30日(月) - 公開開始:令和6年7月26日 -

募集中

応募締切:令和6年9月30日(月)17:00必着

所  属

未来材料・システム研究所 システム創成部門(工学部電気電子情報工学科,工学研究科情報・通信工学専攻兼務)

募集内容

[職務内容(業務内容、担当科目等)]
(雇入れ直後)
 名古屋大学未来材料・システム研究所では、システム創成部門における研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて、助教1名の募集を行います。
当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。このような研究活動を強力に推進するため、システム創成部門では、地球規模あるいは地域規模において、持続可能でかつ環境調和型のエネルギー変換・インフラ・ネットワークや物質変換・物質循環に関する様々な要素技術開発とともに、それらを高度にネットワーク化させ社会に実装するための方法論の構築を目指しています。また、そのために必要となる高度なエネルギー変換技術・システム、省資源・省エネルギーに資する環境負荷低減技術、リサイクル技術や物質循環再生システムの開発、エネルギーインフラの計画・制御技術の構築とそのために不可欠となるエネルギー・情報・物流に関する高度な情報ネットワーク技術に関する最先端の研究も推進しています。

公募する研究領域
 持続発展可能な社会のための情報・通信システムについて、これらの安全性に関する研究を暗号・情報セキュリティの観点から取り組むことのできる意欲ある人材を募集します。暗号、情報セキュリティ、量子情報に関する研究開発を遂行でき、さらには、工学部電気電子情報工学科、大学院工学研究科情報・通信工学専攻と連携して教育研究に取り組める人材を募集します。
 なお、名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]  助教・1名

[着任時期]  2025年4月1日以降のできるだけ早い時期

募集研究
分  野

大分類 : 情報学
小分類 : 情報セキュリティ

勤務形態

常勤
契約期間:任期 5 年。任期中の業績・研究の進捗状況等を公正に評価の上、1回に限り再任可
・契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
・通算契約期間: 東海国立大学機構教員の任期に関する規程の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110011019.htm

応募資格

[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等の詳細]
・採用時までに関連分野で博士の学位を取得していること
・専門分野に研究業績があり,博士後期課程の研究指導を担当できること
・岩田哲教授と協力して研究グループを運営できること
・兼務教員として本学工学部電気電子情報工学科,および本学大学院工学研究科情報・通信工学専攻の学生の教育,および研究指導を担当できること

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。

応募期間

2024年9月30日(月)17:00必着

応募・選考
結 果 通 知
連 絡 先

[応募方法(提出書類の送付先)]
以下の書類を、応募期間内(必着)にメールにより提出。
(1) 履歴書(書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
(2) 研究業績リスト(①査読付き論文(責任著書論文に○)、論文引用数を表記:Scopus基準)、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦基調・招待講演、⑧外部資金獲得実績(代表・分担を明記)、⑨所属学会、学会や社会における活動、国際的活動)[共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。]
(3) 主な論文3編以内の別刷り(上記(2)研究業績リストに※印を付すこと。)
(4) これまでの教育・研究の概要(任意形式でA4用紙1ページ以内)
(5) 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画(任意形式でA4用紙1ページ以内、5〜10年の期間を想定して記すこと。)
(6) 教育研究に関する抱負(任意形式でA4用紙1ページ程度)
(7) 所見を求めうる方(1名)の氏名、所属、連絡先

書類送付先:
名古屋大学未来材料・システム研究所 所長  内山 知実 宛
uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。全文書をまとめたPDFファイルを電子メールに添付すること。ファイルサイズが大きい場合は大容量ファイル転送サービス等を利用すること。

 

問 合 先:
名古屋大学未来材料・システム研究所
システム創成部門 部門長 加藤 丈佳
kato.takeyoshi.b5*@*f.mail.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
電話  052-789-5373
ウェブサイト https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

 

[選考内容(選考方法、採否の決定)]
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、メール等で連絡を行う。

みなし輸出について

 2021年 11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。
 以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
 なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

そ の 他

・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。

システム創成部門 (工学研究科土木工学専攻 環境共生・生態システム ネットワークシステム研究グループ兼務) 助教の募集について
応募締切:令和6年9月15日(日) - 公開開始:令和6年7月26日 -

募集中

応募締切:令和6年9月15日(日)17:00必着

所  属

未来材料・システム研究所 システム創成部門(工学研究科土木工学専攻 環境共生・生態システム ネットワークシステム研究グループ兼務)

募集内容

[職務内容(業務内容、担当科目等)]
(雇入れ直後)
 名古屋大学未来材料・システム研究所では、システム創成部門における研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて、助教1名の募集を行います。
 当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。このような研究活動を強力に推進するため、システム創成部門では、地球規模あるいは地域規模において、持続可能でかつ環境調和型のエネルギー変換・インフラ・ネットワークや物質変換・物質循環に関する様々な要素技術開発とともに、それらを高度にネットワーク化させ社会に実装するための方法論の構築を目指しています。また、そのために必要となる高度なエネルギー変換技術・システム、省資源・省エネルギーに資する環境負荷低減技術、リサイクル技術や物質循環再生システムの開発、エネルギーインフラの計画・制御技術の構築とそのために不可欠となるエネルギー・情報・物流に関する高度な情報ネットワーク技術に関する最先端の研究も推進しています。

 

公募する研究領域
 持続可能な環境調和型エネルギー創成社会を実現するために、省エネルギー技術、サステナブル技術の構築を目指した研究に取り組むことのできる意欲ある人材を募集します。電気自動車や燃料電池車、自動運転車などによるスマートモビリティを活用した持続的に発展可能な未来社会の実現を目指し、新しいモビリティの提案やサービスの設計、交通移動データなどのビッグデータを活用した交通計画手法の開発、統計モデルや機械学習を活用した交通制御など、革新的アプローチを積極的に導入した研究開発を遂行でき、さらには、工学部環境土木・建築学科、大学院工学研究科 土木工学専攻 環境共生・生態システム講座 ネットワークシステム研究グループと連携して教育研究に取り組める人材を募集します。
 なお、名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]  助教・1名

[着任時期]  2025年1月1日以降のできるだけ早い時期

募集研究
分  野

大分類 : 土木工学
小分類 : 交通計画学

勤務形態

常勤
契約期間:任期 5 年。任期中の業績・研究の進捗状況等を公正に評価の上、1回に限り再任可
・契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
・通算契約期間: 東海国立大学機構教員の任期に関する規程の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110011019.htm

応募資格

[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等の詳細]
・採用時までに関連分野で博士の学位を取得していること
・専門分野に研究業績があり,博士後期課程の研究指導を担当できること
・山本俊行教授と協力して研究グループを運営できること
・兼務教員として本学大学院工学研究科土木工学専攻の学生の研究指導を担当できること

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。

応募期間

2024年9月15日(日)17:00必着

応募・選考
結 果 通 知
連 絡 先

[応募方法(提出書類の送付先)]
以下の書類を、応募期間内(必着)にメールにより提出。
(1) 履歴書(書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
(2) 研究業績リスト(①査読付き論文(責任著書論文に○)、論文引用数を表記:Scopus基準)、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦基調・招待講演、⑧外部資金獲得実績(代表のみ記載)、⑨土木学会等の活動を含む社会貢献)[共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。]
(3) 主な論文3編以内の別刷り(上記(2)研究業績リストに※印を付すこと。)
(4) これまでの教育・研究の概要(任意形式でA4用紙1ページ以内)
(5) 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画(任意形式でA4用紙1ページ以内、5年の期間を想定して記すこと。)
(6) 教育研究に関する抱負(任意形式でA4用紙1ページ程度)
(7) 所見を求めうる方(1名)の氏名、所属、連絡先

書類送付先:
名古屋大学未来材料・システム研究所 所長  内山 知実 宛
uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。全文書をまとめたPDFファイルを電子メールに添付すること。ファイルサイズが大きい場合は大容量ファイル転送サービス等を利用すること。

問 合 先:
名古屋大学未来材料・システム研究所
システム創成部門 部門長 加藤 丈佳
kato.takeyoshi.b5*@*f.mail.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
電話  052-789-5373
ウェブサイト https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

[選考内容(選考方法、採否の決定)]
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、メール等で連絡を行う。

みなし輸出について

 2021年 11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。
 以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
 なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

そ の 他

・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。

材料創製部門 助教の募集について 応募締切:令和6年8月19日(月) - 公開開始:令和6年7月1日 -

募集中

2024年8月19日(月) 17:00必着

募集件名

助教の公募(1名)

所  属

未来材料・システム研究所 材料創製部門

募集内容

[職務内容]
(雇入れ直後)
・固体イオニクス分野、エネルギーデバイス分野の教育研究
・マテリアル工学に関するセミナー、実験、演習
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]  助教1

[着任時期]  2024年121日以降のできるだけ早い時期

募集研究分野

大分類  ナノテク・材料

小分類  エネルギー化学

勤務形態

常勤(任期あり)

・ 契約期間:任期 5 年。任期中の業績・研究の進捗状況等を公正に評価の上、1回に限り再任可
・ 契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
・ 通算契約期間: 東海国立大学機構教員の任期に関する規程の定めるところによる。

https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110011019.htm

応募資格

[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等の詳細]
・博士学位を有していること(あるいは取得見込みであること)
・固体イオニクス、電気化学、材料科学に精通していること
・募集研究分野に研究業績があり、学生の研究指導ができること

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。

応募期間

応募開始日から2024年8月19日 17:00 必着

応募・選考結果通知連絡先

[応募方法(提出書類の送付先)]
1.履歴書(書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
2.研究業績リスト(査読付き論文、国際会議、著書・解説、特許、受賞、競争的資金の獲得状況に分類。共著者名はすべて掲載順に記載し、自身の個所に下線を付すこと。)
3.これまでの研究の概要(A4用紙1ページ以内)
4.着任後の研究計画および教育に対する抱負(A4用紙1ページ以内)
5.所見を求めうる方 2 名 の氏名 、 所属 、 連絡先
以上の書類を1つの PDF にまとめて、電子メール添付により送付してください(添付ファイルは 20MBまで。電子メールでの送付が困難な場合には問合わせ先までご連絡ください。)。電子メールの件名は「未来材料・システム研究所助教応募(氏名)」としてください。

提出先:名古屋大学 未来材料・システム研究所 所長 内山 知実 宛
e-mail:uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除してください。)
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。

問合せ先:名古屋大学 未来材料・システム研究所
材料創製部門 部門長 水口 将輝
電話:052-789-3353
e-mail:mizuguchi.masaki*@*material.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除してください。)

[選考内容(選考方法、採否の決定)]
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、メール等で通知します。

その他

・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

 

高度計測技術実践センター 教授の募集について 応募締切:令和6年8月31日(土) - 公開開始:令和6年6月10日 -

募集中

応募締切:2024年8月31日(土)17:00必着(予定)

募集件名

教授の公募

所  属

未来材料・システム研究所 附属高度計測技術実践センター

募集内容

 名古屋大学未来材料・システム研究所では、附属高度計測技術実践センターにおける研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて、教授1名の募集を行います。
 当研究所は、先端的な材料・デバイスの創製・評価に関する要素技術から社会実装に資するシステム技術に至る研究を通して、環境調和型で持続発展可能な社会の実現に寄与すること目的としています。中でも高度計測技術実践センター・素粒子計測部では、原子核乾板施設を核にした世界的にもユニークな素粒子計測技術の開拓、高度化を推進しています。本募集に関する素粒子計測部では、高度計測技術として原子核乾板製造装置および原子核乾板に写った飛跡を自動かつ世界最高速度で読み取る装置を開発・運用しています。原⼦核乾板は素粒子飛跡の位置・角度の測定精度が極めて良い検出器でありながら、電源不要で設置しておくだけで素粒子の飛跡を記録・蓄積できる省エネルギーかつコンパクトな検出器という特徴を持っています。これまでにも遺跡等の構造物の透視、天体からのγ線観測、素粒子実験研究などを行ってきました。素粒子計測部は原子核乾板の世界の研究開発センターとして更なる実験規模の拡大要求に対応し、技術⾰新に不可⽋な計測技術の高度化によって、基礎から応用研究までを幅広く推進していきます。

 

募集する研究領域
 当センターでは、原子核乾板関連技術の研究開発センターの役割を担うべく自動飛跡読み取り装置の開発・運用体制の構築・維持、原子核乾板の性能向上開発、原子核乾板を使った実験研究を推進できる人材を募集します。また、国内外の研究機関との連携を図り、当該研究を推進していただけるとともに、素粒子計測・分析技術の人材育成および原子核乾板技術の普及に積極的な人材を希望します。
 なお、名古屋大学は、業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。

 

業務内容

(雇入れ直後)
・高度計測技術実践センター・素粒子計測部における先端研究の推進および産学連携研究と、学部・博士前期・博士後期課程学生の教育を行いつつ、世界的に卓越した研究業績をおさめること。
・未来材料・システム研究所の管理・運営にかかる業務、素粒子計測部の運営、高度計測技術実践センター内および理学研究科理学専攻との連携、競争的資金の獲得、国内および海外を含むダイバーシティの確保に向けた連携構築、さらに全学の管理・運営業務。
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]

(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区不老町

(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所
[募集人員]   1名
[着任時期]   2025年4月1日

募集研究分野

大分類  数物系科学

小分類  素粒子、原子核、宇宙線、宇宙物理にする実験

勤務形態

常勤(任期無)(研究プロジェクト期間は10年以内)

応募資格

[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等]
(1) 博士の学位を有すること。
(2) 上記募集領域の研究に対して十分な実績と強い熱意・意欲を持っていること。
(3) 自身の専門分野を中心にしながら所内外プロジェクトでの共同研究が可能なこと。
(4) 未来材料・システム研究所附属高度計測技術実践センターおよび素粒子計測部の運営に積極的に関わって頂けること。
(5) 理学部物理学教室の運営に協力し、物理学等に関連した講義、演習、学生実験を担当できること。
(6) 理学研究科理学専攻博士課程(前期および後期課程)の研究指導ができること。

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は本機構において定める年俸制とする。

応募期間

応募開始日から2024年8月31日(土)17:00必着(予定)

応募・選考結果通知
連絡先

[応募方法]
以下の書類を、応募期間内(必着)にメールにより提出。
(1) 履歴書(書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
(2) 研究業績リスト(①査読付き原著論文(論文引用数を表記:Scopus基準)、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦招待講演、⑧外部資金獲得実績(研究費がついていない国内外の共同研究を含む)、⑨学会活動を含む社会貢献に分けて記載)[共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。]
(3) 主な論文5編以内(上記(2)研究業績リストに※印を付すこと。)
(4) これまでの教育・研究の概要(任意形式でA4用紙3ページ以内)
(5) 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画(任意形式でA4用紙3ページ以内、研究プロジェクト期間は5〜10年)
(6) 教育研究に関する抱負(任意形式でA4用紙3ページ程度)
(7) 所見を求めうる方(2名)の氏名、所属、連絡先

 

書類送付先

名古屋大学 未来材料・システム研究所 所長 内山 知実 宛
uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。全文書をまとめたPDFファイルを電子メールに添付すること。ファイルサイズが大きい場合は大容量ファイル転送サービス等を利用すること。

 

問合先:
名古屋大学未来材料・システム研究所
高度計測技術実践センター センター長 武藤 俊介
電子メール smuto*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
電話  052-789-5200
ウェブサイト https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

 

[選考内容(選考方法、採否の決定)]
・ 書類選考の上、面接を実施します。
面接実施者については、メール等で連絡を行います。
みなし輸出について

2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。
以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

その他

提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・ 応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・ 面接に要する交通費は支給しません

システム創成部門 教授の募集について 応募締切:令和6年8月30日(金) - 公開開始:令和6年5月9日 -

募集中

応募締切:令和6年8月30日(金)17:00必着(予定)

所  属

未来材料・システム研究所 システム創成部門(工学研究科 土木工学専攻 社会基盤機能学講座 兼務)

募集内容

名古屋大学未来材料・システム研究所では、システム創成部門における研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて、教授1名の募集を行います。

当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。このような研究活動を強力に推進するため、システム創成部門では、地球規模あるいは地域規模において、持続可能でかつ環境調和型のエネルギー変換・インフラ・ネットワークや物質変換・物質循環に関する様々な要素技術開発とともに、それらを高度にネットワーク化させ社会に実装するための方法論の構築を目指しています。また、そのために必要となる高度なエネルギー変換技術・システム、省資源・省エネルギーに資する環境負荷低減技術、リサイクル技術や物質循環再生システムの開発、エネルギーインフラの計画・制御技術の構築とそのために不可欠となるエネルギー・情報・物流に関する高度な情報ネットワーク技術に関する最先端の研究も推進しています。

 

公募の対象となる研究領域と求める人材
本公募では、土木工学分野における環境工学、環境システム工学の先端研究を推進し、大型研究プロジェクトを国内外の研究者と連携して実施するとともに、同分野の人材育成を積極的に先導できる特に優れた人材を募集します。
なお、名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。

 

業務内容
(雇入れ直後)
土木工学分野における環境工学、環境システム工学の先端研究の推進および産学連携研究と、これを通じた学部・博士前期・博士後期課程学生の教育を行いつつ、世界的に卓越した研究業績をおさめることとします。
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]  1名

[着任時期]  2025年4月1日(以降できるだけ早い時期)

募集研究
分  野

大分類 : 工学
小分類 : 環境工学、環境システム工学

勤務形態

常勤(任期無)(研究プロジェクト期間は10年以内)

応募資格

(1) 博士の学位を有していること。
(2) 上記公募領域の研究に対して十分な実績と強い熱意・意欲を持っていること。
(3) 自身の専門分野を中心にしながら所内外のプロジェクトでの共同研究が可能なこと。
(4) 未来材料・システム研究所、システム創成部門の運営に積極的に関わって頂けること。
(5) 工学部環境土木・建築学科、工学研究科土木工学専攻に関連した講義(衛生工学を含む)と学部ならびに博士課程(前期および後期課程)の研究指導ができること。
(6) 大学院において英語で授業ができ、英語で学生の研究指導ができること。

待  遇

[採用後の待遇(給与、勤務時間、休日、雇用期間、保険等)]
東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
給与は本機構において定める年俸制とする。

応募期間

2024年8月30日(金)17:00必着(予定)

応募方法
(提出書類の送付先)

応募方法:
以下の書類を、応募期間内(必着)にメールにより提出。
(1) 履歴書(書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
(2) 研究業績リスト(①査読付き論文(責任著書論文に○)、論文引用数を表記:Scopus基準)、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦基調・招待講演、⑧外部資金獲得実績(代表のみ記載)、⑨土木学会等の活動を含む社会貢献)[共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。]
(3) 主な論文10編以内の別刷り(上記(2)研究業績リストに※印を付すこと。)
(4) これまでの教育・研究の概要(任意形式でA4用紙3ページ以内)
(5) 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画(任意形式でA4用紙3ページ以内、5〜10年の期間を想定して記すこと。)
(6) 教育研究に関する抱負(任意形式でA4用紙3ページ程度)
(7) 所見を求めうる方(2名)の氏名、所属、連絡先

書類送付先:
名古屋大学未来材料・システム研究所 所長  内山 知実 宛

uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。全文書をまとめたPDFファイルを電子メールに添付すること。ファイルサイズが大きい場合は大容量ファイル転送サービス等を利用すること。

問 合 先

名古屋大学未来材料・システム研究所
システム創成部門 部門長 加藤 丈佳
kato.takeyoshi.b5*@*f.mail.nagoya-u.ac.jp
(メールを送る際は@前後の*を削除して下さい。)
電話  052-789-5373
ウェブサイト https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

選考内容
(選考方法、採否の決定)

・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、メール等で連絡を行う。

高度計測技術実践センター 研究員または特任助教の募集について
応募締切:令和6年8月31日(土) - 公開開始:令和6年4月1日 -

募集中

応募締切:2024 年 8 月 31 日まで。
適任者が見つかり次第締め切ります。

職名

研究員または特任助教

勤務形態

常勤(任期あり)

勤務条件

1)給与:年俸制(本人の勤務経験等を考慮して、東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用職員給与規程に基づき決定します。)、期末・勤勉手当、退職手当は支給されません。
2)加入保険:文部科学省共済組合(健康保険、厚生年金)、雇用保険、労災保険
3)勤務形態:裁量労働制
4)休  日:土・日曜日、国民の祝日、年末年始( 12 月 29 日~ 1 月 3 日)
5)休  暇:年次有給休暇、病気休暇、特別休暇(夏季休暇等)

職務内容

【雇入れ直後】
電気電子工学、構造生物学、材料科学のいずれかの分野における研究の遂行。特に、下記の項目について勤務期間内にエフォートを配分して遂行する。
・透過電子顕微鏡を用いた構造解析
・時間分解ナノ顕微法をもちいた構造解析(高速オペランドデバイス解析または生体高分子計測)
【変更の範囲】
東海国立大学機構が指定する業務

募集人員

1名

勤務場所

【雇入れ直後】
名古屋大学 未来材料・システム研究所 高度計測技術実践センター X線分光計測部 ナノダイナミクスG(名古屋市千種区不老町)
【変更の範囲】
東海国立大学機構が指定する就業場所

募集条件

1) 博士の学位を取得した者、あるいはそれに準する研究の能力と経験を有する者。
2) レーザー、電子顕微鏡、超高真空、X線構造解析、細胞構造分析のいずれかの技能と経験を有する者が望ましい。
3) ナノ材料、超高速現象、構造生物学などの領域に関心を有し、それらの分野の研究者と連携し、共同研究プロジェクトを推進できる者。

雇用期間

2024 年 9 月 1 日以降できるだけ早い時期から 2025 年 3 月 31 日
年度ごとに更新の可能性あり。
(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している
業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
最長 2028 年 3 月 31 日まで。

募集期間

2024 年 8 月 31 日まで。適任者が見つかり次第締め切ります。

応募書類

1) 履歴書(写真を添付、研究技能を明記のこと)
2) 研究業績リスト(論文・学会発表・受賞・獲得した研究費:様式自由)
3) 応募内容について照会できる方1名の氏名・所属・連絡先
4) ※ 応募に際して頂いた情報は選考目的以外には一切使用いたしません。なお、応募書類は返却しませんのでご了承ください。応募書類の送付、問合せは以下の連絡先までメールにてお願いします。

選考内容

書類選考および面接(対面またはオンラインで実施)

連絡先

名古屋大学 未来材料・システム研究所 高度計測技術実践センター
教授  桒原 真人
Tel/Fax:052-789-3705
E-mail:kuwahara@imass.nagoya-u.ac.jp

その他

2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い,大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。
これに伴い,本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで,様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。
以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し,他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお,採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

現在のところ契約職員・パート職員等の募集はありません。