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未来エレクトロニクス集積研究センター 准教授の公募について 応募締切:令和5年9月30日(土)

募集中

応募締切:令和5年9月30日

募集人員

准教授の公募

所  属

未来材料・システム研究所 未来エレクトロニクス集積研究センター
(宇治原・原田グループ)
大学院工学研究科 物質プロセス工学専攻 結晶成長情報工学グループ 兼務

募集内容

名古屋大学未来材料・システム研究所では、未来エレクトロニクス集積研究センターにおける研究をさらに発展させる人材を求めています。当センターでは、素材やデバイス、それらを用いたシステムなどに関する多様な研究者を一堂に集結させ、融合的研究を積極的に推進することで、カーボンニュートラル社会の実現に向けた新たな技術の創成および次世代人材の育成に注力しています。
〇 公募する研究領域
特に本グループでは、半導体やセラミックス、機能性材料などの結晶成長の基礎研究から応用研究、さらには社会実装までを連続的に見据えた研究開発を行っています。本公募では、結晶成長メカニズムの基礎に立脚し、実験科学、計算科学、データ科学を駆使した新たな方法論の創成に意欲を持つ人材を募集します。特に、対象とする物質や手法は問いません。
〇 勤務地
愛知県名古屋市千種区

職務内容

(1) 研究領域に関する研究活動
(2) 研究室メンバーと連携した研究室運営に関する業務
(3) センター、研究所などの大学運営に関する業務
(4) 研究室における学生の指導
(5) 学部、研究科におけるマテリアル工学に関連する講義、演習、学生実験
(6) 研究室に関連する国プロや共同研究への協力

着任時期

2024年1月以降できるだけ早い時期

応募資格

(1) 博士の学位を有すること。
(2) 上記公募領域の研究に対して十分な実績があること。
(3) 公募領域の研究のみならず、異分野融合や産学連携に対して熱意・意欲を持っていること。
(4) 工学部マテリアル工学科および工学研究科物質プロセス工学専攻に関連した講義と研究指導が行えること。

待  遇

東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
給与は本機構において定める年俸制とする。

勤務形態

常勤

提出書類

以下の書類を、応募期間内(必着)に以下の電子メールアドレスへ送信。

  1. 履歴書 (書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載)
  2.  研究業績リスト
    (①査読付き論文、②国際学会論文、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦招待講演、⑧外部資金獲得実績(代表・分担に分けて記載・間接経費を含む)、 ⑨学会活動を含む社会貢献に分けて記載)
  3. 主な論文5編以内の別刷り
    (上記ⅱ. 研究業績リストに※印を付すこと。)
  4. これまでの教育・研究の概要
    (任意形式でA4用紙3ページ以内)
  5. 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画
    (任意形式でA4用紙3ページ以内、5〜10年の期間を想定して記すこと。)
  6. 教育研究に関する抱負 (任意形式でA4用紙3ページ程度)
  7. 所見を求めうる方(2名)の氏名、所属、連絡先
書類送付先

提出書類を1つのPDFファイルにまとめ、以下のメールアドレスに添付で送信すること。その際、件名を「未来エレクトロニクス集積研究センター教員公募(応募者の氏名)」とすること。なお、受け取りの確認メール(受領後3日以内に発送)を必ずご確認ください。また、ファイル容量の大きなファイルに関しては大容量メールサービス等を利用し、そのURLを送信すること。
ikarashi.nobuyuki.t6@f.mail.nagoya-u.ac.jp

問い合わせ先

名古屋大学 未来材料・システム研究所
未来エレクトロニクス集積研究センター 教授 宇治原 徹
電子メール:ujihara@nagoya-u.jp
電話:052-789-3368, 3247
ウェブサイト:https://ujihara.material.nagoya-u.ac.jp/

選考方法

書類選考の上、原則対面による⾯接を実施。
⾯接実施者については、メール等で連絡します。

応募締切

2023年9月30日

備  考

・本公募では、研究業績、社会貢献等の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用いたします。
・応募書類に含まれる個人情報は選考・採用の目的以外には使用いたしません。また、応募書類は原則として返却いたしません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し、他の応募書類とともにご提出ください。https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

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