教職員募集

未来材料・システム研究所　システム創成部門
（工学部電気電子情報工学科，工学研究科情報・通信工学専攻兼務）

　名古屋大学未来材料・システム研究所では、システム創成部門における研究活動をさらに発展させることのできる人材を求めて准教授、講師、または助教１名の募集を行います。
当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。このような研究活動を強力に推進するため、システム創成部門では、地球規模あるいは地域規模において、持続可能でかつ環境調和型のエネルギー変換・インフラ・ネットワークや物質変換・物質循環に関する様々な要素技術開発とともに、それらを高度にネットワーク化させ社会に実装するための方法論の構築を目指しています。また、そのために必要となる高度なエネルギー変換技術・システム、省資源・省エネルギーに資する環境負荷低減技術、リサイクル技術や物質循環再生システムの開発、エネルギーインフラの計画・制御技術の構築とそのために不可欠となるエネルギー・情報・物流に関する高度な情報ネットワーク技術に関する最先端の研究も推進しています。

公募する研究領域
　持続発展可能な社会のための情報・通信システムについて、これらの安全性に関する研究を暗号・情報セキュリティの観点から取り組むことのできる意欲ある人材を募集します。暗号、情報セキュリティ、量子情報に関する研究開発を遂行でき、さらには、工学部電気電子情報工学科、大学院工学研究科情報・通信工学専攻と連携して教育研究に取り組める人材を募集します。
（変更の範囲）
・東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]　
（雇入れ直後）愛知県名古屋市千種区
（変更の範囲）東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]
准教授、講師、または助教・1名

[着任時期]
2026年4月1日以降のできるだけ早い時期

大分類　　情報学

小分類　　情報セキュリティ

常勤
・契約期間：
准教授、講師：期間の定めなし（研究プロジェクト期間は5～10年）
助教：期間の定めあり（任期 5 年）任期中の業績・研究の進捗状況等を公正に評価の上、１回に限り再任可。（契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断）
・ 通算契約期間： 東海国立大学機構教員の任期に関する規程の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110011019.htm
試用期間：あり（採用日から６か月）

[必要な特定分野の資格・条件（学位などを含む）・専門性等の詳細]
・採用時までに関連分野で博士の学位を取得していること
・専門分野に研究業績があり，博士後期課程の研究指導を担当できること
・岩田哲教授と協力して研究グループを運営できること
・兼務教員として本学工学部電気電子情報工学科，および本学大学院工学研究科情報・通信工学専攻の学生の教育，および研究指導を担当できること

[採用後の待遇（給与、勤務時間、休日、保険等）]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。
・休日：土・日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日～1月3日）
・加入保険：文部科学省共済組合、厚生年金、労働者災害補償保険、雇用保険
・受動喫煙防止措置：原則としてキャンパス内は喫煙禁止

2025年9月30日17:00必着

[応募方法（提出書類の送付先）]
以下の書類を、応募期間内（必着）にメールにより提出。
(1) 履歴書（書式自由、写真貼付、電子メールアドレスを含む連絡先記載）
(2) 研究業績リスト（①査読付き論文（責任著書論文に○、論文引用数を表記：Scopus基準）、②国際会議、③著書、④総説・解説など、⑤特許、⑥受賞、⑦基調・招待講演、⑧外部資金獲得実績（代表・分担を明記）、⑨所属学会、学会や社会における活動、国際的活動）［共著者名はすべて掲載順に記入し、自身の箇所に下線を付すこと。］
(3) 主な論文3編以内の別刷り（上記(2)研究業績リストに※印を付すこと。）
(4) これまでの教育・研究の概要（任意形式でA4用紙1ページ以内）
(5) 着任後の研究プロジェクト課題名とその研究計画（任意形式でA4用紙1ページ以内、5〜10年（助教を希望する場合は5年）の期間を想定して記すこと。）
(6) 教育研究に関する抱負(任意形式でA4用紙1ページ程度)
(7) 所見を求めうる方（1名）の氏名、所属、連絡先

書類送付先：
名古屋大学　未来材料・システム研究所　所長　内山　知実　宛
uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
（メールを送る際は@前後の*を削除してください。）
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。
※全文書をまとめたPDFファイルを電子メールに添付すること。
※ファイルサイズが大きい場合は大容量ファイル転送サービス等を利用すること。

問合せ先：
名古屋大学　未来材料・システム研究所
システム創成部門　部門長 加藤　丈佳
kato.takeyoshi.b5*@*f.mail.nagoya-u.ac.jp
（メールを送る際は@前後の*を削除してください。）
電話：052-789-5373
ウェブサイト　https://www.imass.nagoya-u.ac.jp

[選考内容（選考方法、採否の決定）]
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、メール等で連絡を行う。

・名古屋大学は業績（研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。）の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・本学では、多様性の推進やワークライフバランスの促進に、積極的に取り組んでいます。詳細については以下のURL をご覧ください。
ジェンダーダイバーシティセンターWebサイト：
https://www.kyodo-sankaku.provost.nagoya-u.ac.jp/
ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン&ビロンギング
(Diversity, Equity, Inclusion &Belonging: DEIB) 推進宣言：
https://www.thers.ac.jp/about/declaration/deib/index.html
・出産・育児・介護・病気等の理由により、過去に研究活動を中断・遅延した期間があれば、その点を履歴書に記載することができます。本学ではそれを記載したことにより、不当な評価を受けることはありません。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」（外為法）に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式１「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード･記入し、他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/Swfp7NdH7PGitf4
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。

未来材料・システム研究所　システム創成部門

　当研究所は、文部科学省による「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エ ネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、国内外の大学や研究 機関の研究者の共同利用・共同研究を通じ、省エネルギー・創エネルギー技術に関する研究を幅広く推進しています。このような研究活動を強力に推進するため、システム創成部門では、地球規模あるいは地域規模において、持続可能でかつ環境調和型のエネルギー変換・インフラ・ネットワークや物質変換・物質循環に関する様々な要素技術開発とともに、それらを高度にネットワーク化させ社会に実装するための方法論の構築を目指しています。また、そのために必要となる高度なエネルギー 変換技術・システム、省資源・省エネルギーに資する環境負荷低減技術、リサイクル技術や物質循環再生システムの開発、エネルギーインフラの計画・制御技術の構築とそのために不可欠となるエネルギー・情報・物流に関する高度な情報ネットワーク技術に関する最先端の研究も推進しています。

〇募集する研究領域

持続可能な環境調和型エネルギー創成社会を実現するために、廃水処理施設等の静脈インフラにおけるエネルギー・水・資源の循環を強化に貢献するとともに、沿岸域や地下水環境の環境修復によって水源の生態系保全に貢献できる意欲ある人材を募集します。さらには、工学部環境土木・建築学科、大学院 工学研究科 土木工学専攻と連携して教育研究に取り組める人材を募集します。 なお、名古屋大学は業績（研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。）の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。事務作業を自立して行える日本語能力があることを求めますが、国籍は問いません。
（変更の範囲）
・東海国立大学機構が指定する業務

[勤務地]　
（雇入れ直後）愛知県名古屋市千種区
（変更の範囲）東海国立大学機構が指定する就業場所

[募集人員]
助教・１名

[着任時期]
2026年4月1日

大分類　　環境
　　　　　社会基盤

小分類　　環境負荷低減技術、保全修復技術
　　　　　土木環境システム

常勤（任期あり）
・契約期間：任期 5 年。任期中の業績・研究の進捗状況等を公正に評価の上、１回に限り再任可
・ 契約の更新可能性：有（契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断）
・ 通算契約期間： 東海国立大学機構教員の任期に関する規程の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110011019.htm
試用期間：あり（採用日から６か月）

[必要な特定分野の資格・条件（学位などを含む）・専門性等の詳細]
・博士学位を有している者
・環境微生物学および微生物工学分野に研究業績があり，博士後期課程の研究指導を担当できること
・吉田奈央子教授と協力して研究グループを運営できること
・大学院及び学部における教育に熱意と責任感を持ち、兼務教員として本学大学院工学研究科土木工学専攻の学生の研究指導を担当できること
・英語で研究室を運営し、留学生や外国人研究員の指導を英語で行える人物
・外国の環境問題にも関心を持ち積極的に解決のための行動がとれる人物
・基礎研究と応用研究を両立して行うことができる人物
・日本語の事務手続きを自立して行える日本語能力を有する人物

[採用後の待遇（給与、勤務時間、休日、保険等）]
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
・専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。
・休日：土・日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日～1月3日）
・加入保険：文部科学省共済組合、厚生年金、労働者災害補償保険、雇用保険
・受動喫煙防止措置：原則としてキャンパス内は喫煙禁止

2025年7月1日～2025年10月31日

[応募方法（提出書類の送付先）]
１．履歴書
２．研究業績リスト
３．これまでの研究概要
４．着任後の教育研究に関する抱負
以上の書類を、応募期間内（必着）にEメールにて提出ください。

提出先：
名古屋大学　未来材料・システム研究所　所長　内山　知実　宛
e-mail：uchiyama*@*is.nagoya-u.ac.jp
director*@*imass.nagoya-u.ac.jp
（メールを送る際は@前後の*を削除してください。）
※メールは上記2つのアドレスに送付すること。

問合せ先：
名古屋大学　未来材料・システム研究所
システム創成部門　部門長 加藤　丈佳
電話：052-789-5373
e-mail：kato.takeyoshi.b5*@*f.mail.nagoya-u.ac.jp
（メールを送る際は@前後の*を削除してください。）

[選考内容（選考方法、採否の決定）]
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、電話もしくはメールで連絡を行う。

・本学では、多様性の推進やワークライフバランスの促進に、積極的に取り組んでいます。詳細については以下のURL をご覧ください。
ジェンダーダイバーシティセンターWebサイト：
https://www.kyodo-sankaku.provost.nagoya-u.ac.jp/
ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン&ビロンギング (Diversity, Equity, Inclusion &Belonging: DEIB) 推進宣言：
https://www.thers.ac.jp/about/declaration/deib/index.html
・出産・育児・介護・病気等の理由により、過去に研究活動を中断・遅延した期間があれば、その点を履歴書に記載することができます。本学ではそれを記載したことにより、不当な評価を受けることはありません。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」（外為法）に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで、様式１「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード･記入し、他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/Swfp7NdH7PGitf4
なお、採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。