Joint Usage / Research Center
Summary and Call for Proposals
共同利用・共同研究
共同利用申請の流れApplication Flow for Shared Use
名古屋大学 未来材料・システム研究所
Nagoya University Institute of
Materials & Systems for Sustainability
採 択
Adoption

共同利用・共同研究応募
Application for shared use/
joint research
大学・研究機関
Universities / Research institutes
共同利用のイメージImage of Shared Use
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革新的省エネルギー(エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、消費の高度化・超効率化)の実現
Realization of the development of environment-friendly and sustainable energy-saving and energy-generation technologies (Improvement of efficiency and sophistication of energy conversion, storage, transmission and consumption of energy)
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本研究所の施設、設備、データ等を利用した共同研究
先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する
基礎研究から社会実装のためのシステム技術Joint research by utilizing the facilities, equipment, data and other items of the IMaSS. Wide range of research from fundamental research on advanced materials and devices to systems engineering for their social implementation.
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本研究所の教員及び本学以外の機関に所属する教員又は研究者を含む研究チーム
Academics or research teams of the IMaSS including researchers from other institutes / universities.
名大の研究者
Nagoya University
researchers名大以外の研究者(研究代表者)
Researchers from other universities
(research representatives)
概要及び公募
「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」
当研究所は、文科省から「革新的省エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定され、エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、利用の高度化と超効率化を目指した省エネルギー技術に関する共同利用・共同研究を基礎研究から社会実装のためのシステム化まで幅広く推進しています。国内外の大学や研究機関の研究者は、本研究所の教員と共同研究を行うことで、様々な材料開発を行うための成膜装置、微細加工装置、電子顕微鏡をはじめとする多様な分析装置を共同利用することができます。
共同利用・共同研究をご希望の方は、本研究所の教員と事前に打合せの上、ご応募ください。
共用装置のリストや申込み方法などの詳細は、下記URLをご覧ください。
2023年度 名古屋大学未来材料・システム研究所共同利用・共同研究の公募について
名古屋大学未来材料・システム研究所(以下「本研究所」という。)は、学内唯一の理工学系附置研究所であるエコトピア科学研究所を改組し、2015年10月1日に設置されました。本研究所は、新しい材料・システムの研究に取り組み、環境調和型持続可能社会の実現に寄与することを目的としています。
2016年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として文部科学省から認定された「革新的省エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、革新的省エネルギー(エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、消費の高度化・超効率化)を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進してきました。
また、2022年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)の開発を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術の開発までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進します。この拠点活動の一環として、本学以外の機関に所属する教員又は研究者と本研究所の教員とが協力して行う、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術の開発共同利用・共同研究を公募します。
共同利用・共同研究 | 本研究所の教員及び本学以外の機関に所属する教員又は研究者を含む研究チーム(研究チームは「申請資格者」を参照)が、本研究所の施設、設備、データ等を利用して共同で行う研究 |
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共同利用・共同研究課題 | 環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)に関する共同利用・共同研究課題 |
申請資格者 | 研究代表者 次のいずれかに該当する者(本学の教員を除く。)とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれらに準ずる研究者 ② その他研究所長が特に適当と認めた者 研究分担者 次のいずれかに該当する者とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれらに準ずる研究者 ② 技術職員、大学院生 ③ その他研究所長が特に適当と認めた者 |
研究期間 | 採択日から2024年2月29日(木)までとします。 同一の研究課題での継続申請は、初回の申請を含めて3回以内までです。 なお,2022年度より当研究所は新しい拠点「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として認定更新したことに伴い、2022年度の採択課題はすべて新規課題とする取り扱いをいたしましたので、継続回数の起算は2022年度からとなります。 |
申請方法及び提出先 その他 | 下記「公募要項(PDF)」 を参照願います。 |
申請期限 | 2023年1月13日(金) 期限厳守 ※終了しました。 |
報告書提出期限 | 2024年3月1日(金)期限厳守 |
2023年度 名古屋大学未来材料・システム研究所共同利用・共同研究(国際共同研究)の公募について
名古屋大学未来材料・システム研究所(以下「本研究所」という。)は、学内唯一の理工学系附置研究所であるエコトピア科学研究所を改組し、2015年10月1日に設置されました。本研究所は、新しい材料・システムの研究に取り組み、環境調和型持続可能社会の実現に寄与することを目的としています。
また、2016年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「革新的省エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、革新的省エネルギー(エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、消費の高度化・超効率化)を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進してきました。
また、2022年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)の開発を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術の開発までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進します。この拠点活動の一環として、海外を研究拠点とする研究者と本研究所の教員とが協力して行う、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術の開発に関する国際共同研究を公募します。
共同利用・共同研究 | 本研究所の教員及び本学以外の機関に所属する教員又は研究者を含む研究チーム(研究チームは「申請資格者」を参照)が、本研究所の施設、設備、データ等を利用して共同で行う研究 |
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共同利用・共同研究課題 | 環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)に関する共同利用・共同研究課題 |
研究組織 | 本国際共同研究では、研究組織の中に、研究代表者もしくは研究分担者として海外を研究拠点とする研究者が一名以上含まれている必要があります。また、研究所担当教員として本研究所の所員が一名以上含まれている必要があります。研究課題、研究内容、経費等について事前に本研究所の担当教員と十分な打ち合わせをしてください。 研究代表者および研究分担者は、次のいずれかに該当する者とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれに準ずる研究者 ② 国外の研究機関に所属する研究者(名誉教授、ポスドクを含む。博士の学位を有すること)。 ③ その他研究所長が特に適当と認めた者 |
研究期間 | 採択日から2025年2月28日(金)までの2年間とします。 ただし、2年目終了時に継続を希望する課題については、審査で継続が認められた場合、もう1年間継続することができます。継続が認められた課題には50万円を上限として予算の追加申請が可能です。 |
申請方法及び提出先 その他 | 下記「公募要項(PDF)」 を参照願います。 |
申請期限 | 2023年1月13日(金) 期限厳守 ※終了しました。 |
報告書提出期限 | 2025年3月3日(月)期限厳守 |
2022年度 名古屋大学未来材料・システム研究所共同利用・共同研究の公募について ※報告書提出期限2023年3月1日(水)
名古屋大学未来材料・システム研究所(以下「本研究所」という。)は、学内唯一の理工学系附置研究所であるエコトピア科学研究所を改組し、2015年10月1日に設置されました。本研究所は、新しい材料・システムの研究に取り組み、環境調和型持続可能社会の実現に寄与することを目的としています。
2016年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として文部科学省から認定された「革新的省エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、革新的省エネルギー(エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、消費の高度化・超効率化)を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進してきました。
また、2022年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)の開発を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術の開発までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進します。この拠点活動の一環として、本学以外の機関に所属する教員又は研究者と本研究所の教員とが協力して行う、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術の開発共同利用・共同研究を公募します。
共同利用・共同研究 | 本研究所の教員及び本学以外の機関に所属する教員又は研究者を含む研究チーム(研究チームは「申請資格者」を参照)が、本研究所の施設、設備、データ等を利用して共同で行う研究 |
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共同利用・共同研究課題 | 環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)に関する共同利用・共同研究課題 |
申請資格者 | 研究代表者 次のいずれかに該当する者(本学の教員を除く。)とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれらに準ずる研究者 ② その他研究所長が特に適当と認めた者 研究分担者 次のいずれかに該当する者とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれらに準ずる研究者 ② 技術職員、大学院生 ③ その他研究所長が特に適当と認めた者 |
研究期間 | 採択日から2023年2月28日(火)までとします。 2021年度までと同様、2022年度以降も同一の研究課題での継続申請は、初回の申請を含めて3回までです。ただし、2022年度に採択される課題はすべて新規課題といたします。2021年度までに実施され、2022年度で継続回数の上限(3回)を超える課題でもご応募いただけます。 |
申請方法及び提出先 その他 | 下記「公募要項(PDF)」 を参照願います |
申請期限 | 2022年1月14日(金) 期限厳守 ※終了しました |
報告書提出期限 | 2023年3月1日(水)期限厳守 |
2022年度 名古屋大学未来材料・システム研究所共同利用・共同研究(国際共同研究)の公募について ※報告書提出期限2024年3月1日(金)
名古屋大学未来材料・システム研究所(以下「本研究所」という。)は、学内唯一の理工学系附置研究所であるエコトピア科学研究所を改組し、2015年10月1日に設置されました。本研究所は、新しい材料・システムの研究に取り組み、環境調和型持続可能社会の実現に寄与することを目的としています。
また、2016年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「革新的省エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、革新的省エネルギー(エネルギーの創出・変換、蓄積、伝送、消費の高度化・超効率化)を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進してきました。
また、2022年度より6年間、共同利用・共同研究拠点として新たに文部科学省から認定された「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」は、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)の開発を実現するために、先端的な材料・デバイス等の要素技術に関する基礎研究から社会実装のためのシステム技術の開発までを一貫して俯瞰し、これを学内外・国内外の研究者の共同利用・共同研究によって推進します。この拠点活動の一環として、海外を研究拠点とする研究者と本研究所の教員とが協力して行う、環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術の開発に関する国際共同研究を公募します。
共同利用・共同研究 | 本研究所の教員及び本学以外の機関に所属する教員又は研究者を含む研究チーム(研究チームは「申請資格者」を参照)が、本研究所の施設、設備、データ等を利用して共同で行う研究 |
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共同利用・共同研究課題 | 環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギー技術(エネルギー変換、蓄エネルギー、エネルギー伝送およびエネルギー消費の高度化・超効率化)に関する共同利用・共同研究課題 |
研究組織 | 本国際共同研究では、研究組織の中に、研究代表者もしくは研究分担者として海外を研究拠点とする研究者が一名以上含まれている必要があります。また、研究所担当教員として本研究所の所員が一名以上含まれている必要があります。研究課題、研究内容、経費等について事前に本研究所の担当教員と十分な打ち合わせをしてください。 研究代表者および研究分担者は、次のいずれかに該当する者とします。 ① 国、公、私立大学の教員、研究機関の研究者、又はこれに準ずる研究者 ② 国外の研究機関に所属する研究者(名誉教授、ポスドクを含む。博士の学位を有すること)。 ③ その他研究所長が特に適当と認めた者 |
研究期間 | 採択日から2024年2月29日(木)までの2年間とします。 ただし、2年目終了時に継続を希望する課題については、審査で継続が認められた場合、もう1年間継続することができます。継続が認められた課題には50万円を上限として予算の追加申請が可能です。 |
申請方法及び提出先 その他 | 下記「公募要項(PDF)」 を参照願います |
申請期限 | 2022年1月14日(金) 期限厳守 ※終了しました |
報告書提出期限 | 2024年3月1日(金)期限厳守 |
主な設備一覧
成膜装置
微細加工・プロセス装置
電子顕微鏡及び関連装置
分析・計測装置
未来エレクトロニクス集積研究センター装置
(注)募集研究テーマを実施するに当たっては、本研究所の設備(主な設備名は上記のとおり)を利用することができます。
なお、利用を希望する場合は、本研究所の担当教員と十分な打合せをしてください。メール送信の際は@前後の*を除いてください。