About IMaSS
Greetings
ご挨拶
未来材料・システム研究所(略称,未来研)は2015年10月に設立され,2016年度から6年間,文部科学省の共同利用・共同研究拠点に認定されました.その後,2022年度から6年間,新たに「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」として同省から認定され,エネルギーの生成・変換・貯蔵・伝送・消費の超高効率化に資する技術の創出に向けた研究を推進しています.
未来研は,先端的な材料・デバイスなどの要素技術に関する「基礎研究」から社会実装に向けたシステム技術に関する「応用研究」にいたる包括的な研究を実施しており,大きな特色のひとつとなっています.
未来研は,未来エレクトロニクス集積研究センター,高度計測技術実践センター,材料創製部門,システム創成部門,2つの寄附研究部門,1つのラボラトリおよび6つの産学協同研究部門から構成されています.
未来エレクトロニクス集積研究センターでは、窒化ガリウム(GaN)の結晶成長,パワーデバイス,パワーモジュールなどの研究を通して,世界唯一のGaN研究拠点の基盤を確立しています.また,次世代パワー半導体を用いたパワエレ機器などの実用化,次々世代半導体(AlN,Ga2O3など)への研究対象の拡張を目指しています.
高度計測技術実践センターでは,電子顕微鏡観察をはじめとする先端的な計測技術の開発と人材育成に取り組んでいます.また、文部科学省のマテリアル先端リサーチインフラ(ハブ)事業により,学内外の研究者・技術者に対してナノテクノロジーに関する技術支援を行っています.
材料創製部門では,省エネルギー,創エネルギーや環境保全に貢献する新奇材料の研究に取り組んでいます.また,国内6大学が連携した国際・産学連携インヴァースイノベーション材料創出プロジェクトも推進し,社会的ニーズを起点に課題を設定し,人と知の循環による問題解決と社会実装を目指しています.
システム創成部門では,環境調和型のエネルギー変換システム,電力供給システム,輸送・交通システム,防災・減災システムなどのスマート化などに関する研究を寄附研究部門と連携して実施しています.
未来研所員一同,それぞれの研究課題に全力で取り組んでおります.皆様には,引き続き御支援および御協力を賜りますよう,宜しくお願い申し上げます.
未来材料・システム研究所
所長 材料創製部門 教授
内山 知実
名古屋大学助手、助教授を経て、2009年にエコトピア科学研究所教授、2015年より未来材料・システム研究所教授、2024年より所長。
専門は計算流体力学および流体工学。固体・気体・液体が相互作用を及ぼし合いながら流れる混相流に関する、流動機構の解明と制御、工業利用などに取り組んでいる。流体エネルギーを利活用したIoTセンサと発電用超小型水車の開発・社会実装にも注力している。
未来材料・システム研究所 副所長
システム創成部門 教授
山本 俊行
1994年京都大学大学院工学研究科応用システム科学専攻修士課程修了。京都大学助手を経て、2001年に工学研究科助教授、2010年よりエコトピア科学研究所教授、2015年現所属教授、2022年より副所長。
専門は交通計画。自動運転や電気自動車、カーシェアリング等、自動車保有・利用や、事故統計解析や実験的手法、シミュレーション分析による交通安全対策に関する研究を行っている。最近は大規模災害後の救援物資輸送計画等の防災計画、水素燃料自動車の保有、水素ステーションの安全性等の水素社会に向けた研究にも取り組んでいる。
未来材料・システム研究所 副所長
未来エレクトロニクス集積研究センター 教授
大野 雄高
2000年名古屋大学大学院工学研究科量子工学専攻博士課程(後期課程)修了。2000年に工学研究科助手、2008年准教授、2016年エコトピア科学研究所教授、2017年現所属教授、2024年より副所長。
専門はナノ材料エレクトロニクス。カーボンナノチューブや二次元材料等の新規半導体材料のエレクトロニクス応用の研究を行っている。特に、ナノ材料デバイスの物理・評価技術、集積化技術を核として、人体と高い親和性をもつ柔軟なウェアラブルエレクトロニクスの基盤技術の構築の研究に取り組んでいる。
History
沿革
平成16年4月 (2004.04) |
|
---|---|
平成17年4月 (2005.04) |
|
平成18年4月 (2006.04) |
|
平成19年4月 (2007.04) |
|
平成19年7月 (2007.07) |
|
平成21年4月 (2009.04) |
|
平成24年3月 (2012.03) |
|
平成27年4月 (2015.04) |
|
平成27年10月 (2015.10) |
|
平成28年4月 (2016.04) |
|
平成28年5月 (2016.05) |
|
平成29年3月 (2017.03) |
|
平成30年1月 (2018.01) |
|
平成30年4月 (2018.04) |
|
平成30年6月 (2018.06) |
|
平成30年12月 (2018.12) |
|
平成31年4月 (2019.04) |
|
令和元年7月 (2019.07) |
|
令和2年4月 (2020.04) |
|
令和4年4月 (2022.4) |
|
|